6月15日住宅金融支援機構（東京都文京区）は、2017年度の「フラット３５住宅仕様実態調査」の結果を発表。これは5年ごとに実施しており、対象は全国の木造軸組工法の新築一戸建て住宅のうち、フラット35の建設検査の申請が行われ、合格したものは件数3000件となった。
住宅の構造は、「木造」が70.0％と最も多かったが、前回77.3％に比べ減少した。一方で、「準耐火」の割合は増加が続いた。増加について、火災保険・地震保険料が軽減されることが認知されてきたことを指摘した。
通し柱の寸法「12ｃｍ角」の利用割合が前回調査の71.5％から49.7％に減少となった。一方、「通し柱はない」が9.4％から21.3％、「10.5ｃｍ角」が18.1％から28.4％にそれぞれ増加となった。「通し柱はない」増加の背景には接合部金物の性能向上、「10.5ｃｍ角」増加の背景には、プレカットの普及による柱の寸法の画一化をあげた。
窓サッシ枠について、「アルミ製」が前回の73.0％から38.3％と大きく減少の一歩となった。一方、断熱性に優れた「プラスチック製」が9.2％か23.1％、「木又はプラスチックと金属の複合材料製」が12％未満から32.8％に大きく増加となった。これらの要因は、省エネ基準の改正などの影響を指摘した。
屋根形状は、「切妻」が40.7％で最多ながら前回（48.0％）から減少となった。「寄棟」も17.7％から13.2％に減少となった。一方、「片流れ」は19.2％から30.5％に増加した。増加の要因は、太陽光発電の普及に合わせ設置しやすい屋根形状であることや、外装材・外壁材の耐久性が高まったことをあげた。