インターネットで実施された「住宅購入に関する意識調査(第19回)」では、回答した60％がコロナ禍でも住宅の購入を検討していることがわかりました。検討の中止や今後の様子を見るといった回答も40％いたが、購入しないというより、これからの経済動向などを見て落ち着いてから再開するという回答が多いようです。買い時だと思う理由については「住宅ローンの金利が低水準」が最も多く64％に及びました。
在宅時間の長期化と在宅勤務の増加も住宅購入のきっかけになっているようです。 テレワークの実施率は全国的に緊急事態宣言中に大きく上昇し、首都圏では依然として高い実施率を保っています。在宅勤務の影響で仕事用スペースなど住宅の広さや部屋数を求める傾向が強くなっています。コロナ禍で新しい生活様式が求められるようになり、通勤時間や駅からの距離などの利便性重視よりも広さと部屋数を確保しやすい戸建て派が増えています。家族の在宅時間が長くなり、住宅の快適性の重要度が高まっています 。